矯正治療の費用は高い？まずは正しい知識を！
歯並びを美しく整える矯正治療。しかし、最も気になるのは「費用」です。矯正治療は高額なイメージがありますが、実際の相場や支払い方法を知ることで、無理なく始めることができます。さらに、保険適用の条件や、医療費控除を利用することで負担を軽減できる場合もあります。
この記事では、矯正治療にかかる費用の相場や、治療費に含まれる項目、分割払いの方法などを詳しく解説します。費用と効果のバランスを考えながら、自分に合った治療プランを見つけるためのポイントを押さえていきましょう。
【目次】
1.矯正治療にかかる費用の相場を解説
2. 保険適用の条件とその範囲
3. 自由診療と保険診療の違いとは
4. 治療費に含まれる項目を徹底解説
5. 追加費用が発生する場合の注意点
6. 分割払いで矯正治療を始める方法
7. 医療費控除を活用する際のポイント
8. 費用と効果のバランスを考えた医院選び
9. 費用を抑えるための治療プランとは
10. 矯正治療の費用に関するQ&A
1. 矯正治療にかかる費用の相場を解説
矯正治療を検討する際に最も気になるのが「費用」です。矯正治療にはさまざまな種類があり、それぞれ費用の相場が異なります。ここでは、一般的な矯正治療の種類ごとの費用の目安や、それに影響する要因について詳しく解説します。
1-1 矯正治療の種類と費用相場
矯正治療には複数の種類があり、それぞれの方法によって費用が異なります。
ワイヤー矯正（表側矯正）の費用
ワイヤー矯正は、歯の表側にブラケットとワイヤーを装着する最も一般的な矯正方法です。金属製のブラケットを使用するタイプと、審美性の高いセラミック製のブラケットを使用するタイプがあります。
- 金属ブラケット矯正の費用相場：60万円〜100万円
- セラミックブラケット矯正の費用相場：70万円〜120万円
金属ブラケットの方が安価ですが、見た目を気にする場合はセラミックブラケットを選択する人も多いです。
裏側矯正（舌側矯正）の費用
裏側矯正は、歯の裏側に装置を装着するため、外から矯正器具が見えにくいのが特徴です。ただし、技術的に難しく、治療期間が長くなる傾向があるため、費用も高めになります。
- 部分的な裏側矯正の費用相場：80万円〜120万円
- 全体の裏側矯正の費用相場：120万円〜150万円
審美性を重視する人に人気ですが、通常のワイヤー矯正より費用がかかる点に注意が必要です。
マウスピース矯正（インビザラインなど）の費用
透明なマウスピースを装着し、段階的に歯を動かす方法です。取り外しが可能で、見た目も自然なため人気がありますが、適応できる症例が限られています。
- 軽度な症例の費用相場：30万円〜60万円
- 全体矯正の費用相場：80万円〜120万円
マウスピース矯正は通院頻度が少なく済むため、忙しい人にも向いています。
1-2 矯正治療の費用に影響する要因
矯正治療の費用は、単純に治療方法だけで決まるわけではありません。以下の要因によっても左右されます。
症例の難易度
歯並びの状態が軽度の場合と重度の場合では、治療の難易度が異なります。歯の移動距離が大きくなるほど、治療期間が長くなり、費用も高くなります。
治療期間
矯正治療の期間は通常1年半〜3年程度ですが、長期間かかる場合は追加費用が発生することがあります。
矯正装置の種類
装置の種類によって費用が異なります。特に、見た目を重視したセラミックブラケットや舌側矯正、マウスピース矯正は費用が高くなる傾向があります。
矯正歯科医院の立地や設備
都市部の矯正歯科は地方よりも費用が高い傾向があります。また、最新設備を導入している医院では、その分のコストが治療費に反映されることもあります。
1-3 初期費用と追加費用について
矯正治療の総額を考える際には、基本費用だけでなく、追加でかかる可能性のある費用も考慮する必要があります。
初期費用（契約時にかかる費用）
矯正治療を始める際にかかる費用には、以下のようなものがあります。
- 初診相談料：無料〜5,000円（医院による）
- 精密検査・診断料：3万円〜5万円
- 矯正装置の装着費：60万円〜120万円（治療方法による）
追加費用（治療中に発生する可能性がある費用）
矯正治療の途中で追加費用が発生する場合もあります。
- 調整料：月々5,000円〜10,000円（医院による）
- 抜歯費用：1本あたり5,000円〜15,000円（必要な場合のみ）
- リテーナー（保定装置）費用：3万円〜10万円
1-4 費用を抑えるための工夫
矯正治療は高額ですが、工夫次第で費用を抑えることも可能です。
分割払いを活用する
多くの矯正歯科では、治療費を分割払いで支払うことができます。無理なく支払うために、事前に分割プランを確認しておきましょう。
医療費控除を利用する
矯正治療は医療費控除の対象となるため、確定申告を行えば支払った金額の一部が還付される可能性があります。
保険適用の可能性を確認する
保険適用されるケースは限られていますが、顎変形症などの特定の症例では健康保険が適用されることがあります。
2. 保険適用の条件とその範囲
矯正治療は基本的に自由診療となるため、全額自己負担になることが一般的です。しかし、特定の条件を満たす場合に限り、健康保険が適用されることがあります。ここでは、矯正治療に保険が適用されるケースと、その範囲について詳しく解説します。
2-1 矯正治療が保険適用されるケース
矯正治療が保険適用されるのは、単に歯並びを整える目的ではなく、医学的な必要性があると認められる場合に限られます。
顎変形症（外科矯正が必要な場合）
顎変形症とは、上下の顎の骨格に大きなズレがあり、噛み合わせや発音に影響を及ぼす症例を指します。例えば、受け口（下顎前突）や極端な出っ歯（上顎前突）などが該当します。
- 適用条件：手術を伴う矯正治療が必要な場合に限り、保険適用される
- 治療方法：外科手術＋矯正治療（術前・術後の矯正を含む）
- 負担割合：一般的な健康保険の適用（3割負担）
先天性疾患による歯並びの異常
生まれつき特定の疾患を持つ場合、歯や顎の成長に影響を及ぼし、矯正治療が必要になることがあります。以下のような先天性疾患が該当します。
- 口唇口蓋裂
- ダウン症候群
- ゴールデンハー症候群
- 鎖骨頭蓋異形成症
これらの疾患により顎の形成異常や歯の欠損が生じる場合、保険適用の対象となります。
永久歯の萌出異常（埋伏歯）
本来生えてくるべき永久歯が骨の中に埋まっており、自然に出てこない場合、矯正治療が必要になることがあります。特に、**上顎の犬歯（八重歯）**が埋まったままのケースでは、保険適用が認められることがあります。
2-2 保険適用の範囲と治療内容
矯正治療が保険適用となる場合、どのような治療がカバーされるのかを理解しておくことが重要です。
適用範囲となる治療内容
保険が適用される矯正治療には、以下の治療項目が含まれます。
- 術前矯正：手術を円滑に行うための事前矯正
- 外科手術：顎の骨を整える手術
- 術後矯正：手術後の歯並びや噛み合わせを調整する治療
- リテーナー（保定装置）：治療後の歯並びを維持するための装置
これらの治療は健康保険の適用を受け、通常の医療費と同様に3割負担で済みます。
適用外となるケース
以下のようなケースでは、たとえ顎変形症や埋伏歯の治療を受ける場合でも、保険適用の対象外となることがあります。
- 審美目的の矯正治療（例：軽度の歯並びのズレを直す）
- 保険適用外の装置を選んだ場合（例：セラミックブラケットやマウスピース矯正）
- 自費診療の矯正歯科で治療を受けた場合
保険診療を行う矯正歯科医院で治療を受ける必要があるため、事前に確認することが大切です。
2-3 保険適用を受けるための手続き
保険適用の矯正治療を受けるには、一定の手続きが必要です。
保険適用の確認と診断書の取得
矯正治療が保険適用となるかどうかは、矯正歯科医院での診断が必要です。歯科医師による診察後、保険適用の条件を満たしていると判断された場合、診断書が作成されます。
- 手順1：保険適用の矯正歯科を受診
- 手順2：診断のためのレントゲン・CT撮影
- 手順3：医師による診断結果の説明
- 手順4：保険適用が認められた場合、治療計画の作成
指定医療機関での治療が必要
保険適用の矯正治療を受ける場合、厚生労働省の指定を受けた医療機関で治療を行う必要があります。すべての矯正歯科医院が保険診療を行っているわけではないため、事前に確認が必要です。
2-4 保険適用外でも費用を抑える方法
保険が適用されない場合でも、治療費を軽減する方法はいくつかあります。
医療費控除を活用する
矯正治療は、保険適用外であっても医療費控除の対象となるため、確定申告を行うことで税金の一部が還付される可能性があります。年間の医療費が10万円以上の場合、控除を受けることができます。
分割払いを利用する
多くの矯正歯科医院では、治療費の分割払いが可能です。特に、医療ローンを利用することで、月々の負担を抑えることができます。
モニター制度を活用する
一部の矯正歯科では、モニター価格で治療を受けられる制度があります。医院の広告に協力する代わりに、通常よりも低価格で治療を受けることができます。
3. 自由診療と保険診療の違いとは
矯正治療を受ける際、「自由診療」と「保険診療」の違いを理解することはとても重要です。保険診療が適用されるケースは限られており、大半の矯正治療は自由診療となります。それぞれのメリット・デメリットを把握し、自分に合った治療方法を選ぶための参考にしてください。
3-1 自由診療とは
自由診療とは、公的な健康保険が適用されず、患者が治療費を全額自己負担する診療のことを指します。矯正治療のほとんどが自由診療に該当し、治療費用は歯科医院ごとに異なります。
自由診療の特徴
- 費用は全額自己負担：保険適用されないため、治療費は高額になることが多い
- 治療の自由度が高い：最新技術や審美性の高い装置を選択可能
- 治療の質が向上しやすい：医院ごとに独自の技術や装置を導入可能
自由診療の費用相場
自由診療では、使用する装置や治療方法によって費用が大きく異なります。以下は一般的な矯正治療の費用相場です。
- ワイヤー矯正（表側）：60万円〜120万円
- 裏側矯正（舌側矯正）：100万円〜150万円
- マウスピース矯正：70万円〜120万円
費用は高額ですが、見た目の美しさや快適性を重視できるのが自由診療のメリットです。
3-2 保険診療とは
保険診療とは、公的健康保険が適用される診療のことで、自己負担額が軽減されます。ただし、矯正治療が保険適用となるケースは非常に限られています。
保険診療が適用される条件
矯正治療が保険適用されるのは、医学的に必要と認められる場合に限られます。主な対象は以下の通りです。
- 顎変形症（手術を伴う矯正が必要な場合）
- 先天性疾患（口唇口蓋裂、ダウン症など）
- 埋伏歯（永久歯が埋まって生えてこないケース）
保険診療の自己負担額
通常、健康保険が適用される場合、治療費の3割負担で済みます。例えば、100万円の治療費がかかる場合、自己負担額は約30万円になります。
3-3 自由診療と保険診療のメリット・デメリット
自由診療のメリット・デメリット
自由診療の最大のメリットは、治療方法の選択肢が豊富であることです。ワイヤー矯正だけでなく、目立ちにくいマウスピース矯正や裏側矯正など、自分の希望に合った治療方法を選ぶことができます。また、最新の技術や装置を活用できるため、より快適な治療を受けられる点も魅力です。
しかし、最大のデメリットは費用の高さです。自由診療は公的な健康保険が適用されないため、治療費を全額自己負担しなければなりません。また、矯正歯科医院ごとに料金設定が異なるため、費用の比較が難しいという点もあります。
保険診療のメリット・デメリット
保険診療の大きなメリットは、治療費の負担が軽減されることです。健康保険が適用されるため、自己負担額は3割で済みます。また、保険適用の医療機関であれば、全国どこでも一定の基準で治療を受けることができます。
一方で、保険診療の最大のデメリットは、適用範囲が非常に限られていることです。顎変形症や特定の先天性疾患など、医学的な必要性が認められるケースのみ対象となるため、多くの人が自由診療を選ぶ必要があります。また、保険診療では基本的に審美性を重視した装置を選ぶことはできません。例えば、セラミック製のブラケットや裏側矯正、マウスピース矯正などは保険適用外となるため、見た目を重視する場合には自由診療を検討する必要があります。
3-4 どちらを選ぶべきか？判断基準
自由診療と保険診療のどちらを選ぶべきかは、以下のポイントを考慮して判断しましょう。
医学的な必要性があるかどうか
- 顎変形症や先天性疾患などに該当する場合は、保険適用の可能性があるため、まず歯科医院で相談しましょう。
審美性を重視するかどうか
- 見た目を気にする場合、裏側矯正やマウスピース矯正を希望するなら自由診療が必須です。
予算に合わせた選択
- 費用面を抑えたい場合は、保険適用が可能か事前に確認しましょう。
- 自由診療の場合、分割払いの利用や医療費控除の活用も検討すると良いでしょう。
4. 治療費に含まれる項目を徹底解説
矯正治療を始める際、多くの人が気にするのが「治療費の内訳」です。矯正治療の費用は決して安くありませんが、その内訳を理解することで、適正な価格なのか、追加費用が発生するのかを判断しやすくなります。ここでは、矯正治療にかかる主な費用について詳しく解説します。
4-1 初期費用に含まれる項目
矯正治療を開始する前に必要となる費用には、診察や検査にかかる費用が含まれます。
初診相談料
矯正治療を検討している場合、最初に歯科医院でカウンセリングを受けます。医院によっては無料のところもありますが、3,000円〜5,000円程度の相談料がかかる場合もあります。
精密検査・診断料
矯正治療を進めるためには、歯や顎の状態を詳細に分析する精密検査が必要です。レントゲン撮影、歯型の採取、口腔内写真の撮影などを行い、最適な治療計画を立てます。この費用は3万円〜5万円程度が相場です。
治療計画の作成費
精密検査の結果をもとに、矯正治療の方針を決定します。治療の期間や使用する装置、抜歯の有無などを決めるための費用がかかる場合があります。多くの医院では精密検査費用に含まれていますが、別途費用がかかる場合は1万円〜3万円程度となります。
4-2 矯正装置にかかる費用
矯正治療の中で最も大きな費用となるのが、矯正装置の装着費用です。装置の種類によって金額が異なります。
ワイヤー矯正（表側矯正）
一般的な矯正方法で、歯の表面にブラケットを装着しワイヤーで歯を動かします。金属製とセラミック製の2種類があり、費用は以下の通りです。
- 金属ブラケット：60万円〜100万円
- セラミックブラケット：70万円〜120万円
裏側矯正（舌側矯正）
歯の裏側に装置をつけるため、目立たないのが特徴ですが、技術的に難しく費用も高くなります。
- 部分矯正（前歯のみ）：80万円〜120万円
- 全体矯正：120万円〜150万円
マウスピース矯正（インビザラインなど）
透明なマウスピースを使う方法で、装置が目立ちにくく取り外しが可能です。
- 軽度の症例：30万円〜60万円
- 全体矯正：80万円〜120万円
4-3 治療中にかかる費用
矯正治療は長期間にわたるため、装置の調整や追加治療が必要になることがあります。
調整料（毎月の通院費）
ワイヤー矯正やマウスピース矯正では、定期的に歯の状態を確認し、装置の調整を行います。この調整料は1回5,000円〜10,000円程度で、1〜2ヶ月に1回の頻度でかかることが一般的です。
抜歯費用
歯並びを整えるために、抜歯が必要になることがあります。矯正歯科で抜歯を行う場合、1本あたり5,000円〜15,000円程度の費用がかかります。
追加装置の費用
矯正治療中に予期せぬ問題が発生した場合、新たな装置が必要になることがあります。例えば、歯の移動を助ける「アンカースクリュー」や、歯を固定するための補助装置などです。これらの費用は数万円〜10万円程度が目安です。
4-4 矯正治療後にかかる費用
矯正治療が終了した後も、歯並びを維持するためのケアが必要です。
リテーナー（保定装置）の費用
矯正後の歯は、元の位置に戻ろうとする性質があります。そのため、矯正後はリテーナー（保定装置）を一定期間装着する必要があります。
- 固定式リテーナー：3万円〜5万円
- 取り外し式リテーナー：3万円〜10万円
保定期間の調整費
リテーナーを装着している間も、歯の状態をチェックするために数ヶ月に1回程度の通院が必要です。調整費用は1回あたり5,000円〜10,000円程度が目安です。
後戻り治療の費用
保定を怠ったり、歯並びが変化した場合、追加の矯正が必要になることがあります。部分矯正で済む場合もありますが、再度本格的な矯正が必要になることもあるため、注意が必要です。費用は数万円〜数十万円程度かかることがあります。
5. 追加費用が発生する場合の注意点
矯正治療は長期間にわたるため、初期費用以外にも追加費用が発生する可能性があります。事前にどのような費用がかかるのかを確認し、無駄な出費を防ぎましょう。
5-1 治療中に発生する可能性のある追加費用
通院時の調整費
矯正装置は定期的に調整が必要です。医院によっては初期費用に含まれますが、多くは都度払いとなります。
- 月々の調整費用：5,000円〜10,000円
- 通院頻度：1〜2ヶ月に1回
装置の破損・紛失による再作成費
矯正装置が破損・紛失すると、再作成費用が発生します。
- ブラケット再装着：5,000円〜10,000円
- ワイヤー交換：5,000円〜15,000円
- マウスピース再作成：10,000円〜30,000円
5-2 追加治療による費用負担
抜歯費用
矯正治療のために抜歯が必要になることがあります。
- 抜歯1本あたり：5,000円〜15,000円
- 親知らずの抜歯：10,000円〜30,000円
アンカースクリュー（矯正用インプラント）
歯の移動を補助するために使用される場合があります。
- 費用（1本）：20,000円〜50,000円
5-3 治療後に発生する追加費用
リテーナー（保定装置）の費用
矯正後の歯並びを維持するために必要です。
- 固定式：3万円〜5万円
- 取り外し式：3万円〜10万円
保定期間の通院費
リテーナー使用中も定期的なチェックが必要です。
- 調整費用：5,000円〜10,000円/回
- 通院頻度：3〜6ヶ月に1回
後戻り治療の費用
リテーナーを正しく装着しないと、歯並びが戻り再矯正が必要になることがあります。
- 軽度の再矯正：10万円〜30万円
- 本格的な再矯正：50万円〜100万円
5-4 追加費用を抑えるためのポイント
- 契約前に総額を確認（調整費・リテーナー費用が含まれているか）
- 保険適用の可能性をチェック（顎変形症などのケースでは適用可）
- 医療費控除を活用（確定申告で税金の一部が還付される）
事前に追加費用を把握し、無駄な出費を防ぐことが大切です。
6. 分割払いで矯正治療を始める方法
矯正治療は高額ですが、分割払いを活用することで、経済的な負担を抑えながら治療を進めることができます。 ここでは、分割払いの種類や選び方のポイントを紹介します。
6-1 分割払いの種類と特徴
院内分割払い（医院独自のローン）
多くの歯科医院が提供しており、金利0％の場合が多いのが特徴です。
- メリット：利息なし、審査不要の場合が多い
- デメリット：分割回数に制限あり（例：12回まで）
医療ローン（デンタルローン）
銀行やクレジット会社が提供し、長期分割が可能です。
- メリット：最大84回（7年）など、長期支払いができる
- デメリット：審査が必要、金利（年3〜8％）が発生
クレジットカードの分割払い
手軽に利用できるが、金利が高めのため注意が必要です。
- メリット：ポイントが貯まる、すぐに利用可能
- デメリット：金利（年12〜15％）が高い、限度額の制限あり
6-2 分割払いを選ぶ際のポイント
- 金利を比較する：院内分割は金利0％が多いため、最優先で検討。
- 月々の支払い額を確認する：無理のない範囲で支払える金額を設定。
- 頭金を用意する：金利負担を抑え、月々の支払いを軽減できる。
例えば、100万円の治療費を**頭金30万円＋医療ローン（5年・年3％）**で組むと、月々約14,000円の支払いになります。
6-3 分割払いの申し込み方法
院内分割払いの場合
- 歯科医院で分割払いの可否を確認
- 支払い回数・月額を決定（3〜12回）
- 契約手続きを行い、治療を開始
医療ローンの場合
- 提携金融機関を確認し、申し込み
- 必要書類（本人確認・収入証明）を提出
- 審査通過後、ローン契約を締結
クレジットカード払いの場合
- 医院でクレジットカード決済が可能か確認
- カード会社に分割設定を依頼し、支払いを実行
6-4 分割払いを利用する際の注意点
- 総額が高くならないようにする：金利負担を抑える工夫が必要。
- 途中解約・治療中断時の返金規定を確認：返金対応の有無を事前に確認。
- 無理のない支払い計画を立てる：家計に負担をかけずに計画的に支払うことが重要。
分割払いを上手に活用し、無理なく矯正治療を進めましょう。
7. 医療費控除を活用する際のポイント
矯正治療は高額な費用がかかりますが、医療費控除を活用することで、実質的な負担を軽減することが可能です。 ただし、すべての矯正治療が医療費控除の対象となるわけではなく、適用される条件や申請方法を理解しておく必要があります。ここでは、医療費控除を活用するためのポイントを詳しく解説します。
7-1 医療費控除の基本条件
医療費控除とは？
医療費控除とは、1年間に支払った医療費が10万円または**総所得の5％**を超えた場合に、超過分が所得控除の対象となる制度です。矯正治療の費用も条件を満たせば控除の対象となり、支払った税金の一部が還付される可能性があります。
矯正治療が医療費控除の対象になる条件
矯正治療が医療費控除の対象になるかどうかは、治療目的が医学的に認められるかによって決まります。
- 対象となるケース：噛み合わせの改善、発音障害の矯正、成長過程の問題を解決するための矯正
- 対象外のケース：審美目的のみの矯正（例：軽度の歯並びのズレを美しく整えるための治療）
子どもの矯正は、ほとんどの場合「成長に必要な治療」として認められるため、控除の対象になりやすいです。一方で、大人の矯正は「噛み合わせの改善」を目的とする場合に限り控除が適用される可能性があります。
7-2 医療費控除の計算方法
控除額の計算式
医療費控除の計算方法は以下の通りです。
（1年間の医療費合計 − 10万円または所得の5％）＝ 控除額（最大200万円まで）
例えば、年間の矯正治療費が80万円で、その他の医療費が10万円だった場合、以下の計算になります。
（80万円＋10万円）− 10万円 ＝ 80万円（控除額）
所得税率が20％の場合、最大16万円（80万円×20％）の還付を受けることができます。
対象となる医療費の範囲
医療費控除の対象となる費用には、以下のようなものが含まれます。
- 矯正装置の費用（ワイヤー矯正、マウスピース矯正など）
- 診察費や検査費（初診料、レントゲン撮影など）
- 調整費（毎月の通院費）
- 保定装置（リテーナー）の費用
ただし、ホワイトニングや審美目的の処置は対象外となるため注意が必要です。
7-3 医療費控除を申請する方法
必要な書類
医療費控除を申請するためには、以下の書類を準備する必要があります。
- 確定申告書（国税庁のWebサイトまたは税務署で入手可能）
- 医療費控除の明細書（医療費の内訳を記入）
- 矯正歯科医院の領収書（治療費の証明）
- 支払い証明書（クレジットカードの明細など）（銀行振込やクレジット払いの場合）
申請手続きの流れ
- 確定申告の準備（1年間の医療費を整理し、明細書を作成）
- 必要書類を用意（領収書や支払い証明書をまとめる）
- 税務署へ提出または電子申告（e-Taxを利用すると便利）
確定申告の期間は毎年2月16日〜3月15日の間となるため、期限内に手続きを完了させましょう。
7-4 医療費控除を活用する際の注意点
医療費の支払い方法による違い
- クレジットカードで支払った場合、実際の支払い日ではなく、カード決済した日が対象となります。
- 医療ローンを利用した場合でも、支払い総額が医療費控除の対象となるため、ローンを組んだ年に申請が可能です。
家族全員の医療費を合算できる
- 生計を共にする家族の医療費を合算できるため、本人以外の治療費も控除の対象となります。
- 子どもの矯正治療費を親が負担した場合でも控除が可能です。
領収書の保管を忘れずに
医療費控除を申請する際には、領収書の提出は不要ですが、税務署からの問い合わせに備えて5年間保管しておく必要があります。
8. 費用と効果のバランスを考えた医院選び
矯正治療は費用が高額なため、料金と治療の質をしっかり見極めた上で医院を選ぶことが大切です。安いからといってすぐに決めるのではなく、効果やサービス内容を比較し、自分に合った医院を選びましょう。ここでは、矯正歯科選びのポイントについて詳しく解説します。
8-1 費用を比較する際のポイント
矯正治療の費用は医院ごとに異なるため、慎重に比較することが重要です。
総額の費用を事前に確認する
矯正治療には、装置の費用だけでなく、調整費や保定費用などさまざまな項目が含まれます。以下の点を確認しましょう。
- **初期費用（診断料・検査料）**は含まれているか
- 通院時の調整費用は都度払いか、総額に含まれているか
- リテーナー（保定装置）費用は別途かかるか
医院によっては、一見安く見えても追加費用が発生し、最終的な総額が高くなるケースもあるため、契約前にしっかり確認しましょう。
分割払いの対応を確認する
分割払いの選択肢があるかどうかも重要です。医院によっては、金利0％の院内分割払いを提供しているところもあります。
- 院内ローンの有無と金利
- 医療ローンの提携先と条件
- クレジットカード払いの対応可否
長期間にわたる支払い計画を考慮し、無理のない範囲で選択することが大切です。
8-2 効果を重視した医院選びの基準
矯正治療の成功は、歯科医師の技術や医院の設備に大きく左右されます。
矯正専門医の在籍有無を確認する
一般の歯科医院でも矯正治療を行っていることがありますが、矯正専門医がいる医院の方が、より専門的な治療を受けられます。
- 日本矯正歯科学会の認定医・専門医の資格を持っているか
- 矯正治療の症例実績が豊富か
特に複雑な症例の場合は、経験豊富な専門医が在籍する医院を選ぶのが賢明です。
治療方法の選択肢が豊富か
医院によって対応できる矯正方法が異なります。以下の点をチェックしましょう。
- ワイヤー矯正だけでなく、マウスピース矯正にも対応しているか
- 裏側矯正（舌側矯正）や部分矯正などの選択肢があるか
- 最新の矯正技術を導入しているか
自分の希望やライフスタイルに合った治療法を選べる医院を選びましょう。
8-3 カウンセリングで確認すべきこと
医院選びの際には、無料カウンセリングを活用し、実際の雰囲気や治療の流れを確認することが大切です。
カウンセリング時のチェックポイント
- 治療期間の目安を明確に説明してくれるか
- 費用の内訳をしっかり提示してくれるか
- 無理な契約を迫られないか
説明が不十分だったり、質問に対して曖昧な回答をする医院は避けた方が良いでしょう。
実際の症例を見せてもらう
医院によっては、過去の患者の治療事例を提示してくれるところもあります。
- 似た症例の治療実績があるか
- ビフォーアフターの写真を見せてもらえるか
治療の仕上がりを具体的にイメージできる医院を選ぶのがポイントです。
8-4 通いやすさとアフターケアの重要性
矯正治療は数年単位の長期的な治療になるため、通いやすさも考慮する必要があります。
立地や診療時間を確認する
- 自宅や職場から通いやすい場所にあるか
- 土日や夜間診療に対応しているか
仕事や学校がある人は、予約の取りやすさや診療時間の柔軟性も確認しておくと良いでしょう。
アフターケアの内容をチェックする
矯正が完了した後も、保定期間が必要です。
- 治療後のリテーナー（保定装置）の費用は含まれているか
- 後戻りがあった場合の対応を説明してくれるか
保定管理が不十分だと、せっかく治療した歯並びが崩れてしまう可能性もあるため、アフターケアまでしっかり確認しましょう。
9. 費用を抑えるための治療プランとは
矯正治療は高額なため、できるだけ費用を抑えたいと考える人も多いでしょう。適切な治療プランを選ぶことで、経済的な負担を軽減しながら理想の歯並びを手に入れることが可能です。 ここでは、矯正治療の費用を抑えるための方法について詳しく解説します。
9-1 費用を抑える矯正治療の選択肢
矯正治療の方法によって費用が大きく異なります。自分に合った治療方法を選ぶことで、コストを削減できる可能性があります。
部分矯正を活用する
すべての歯を矯正するのではなく、**前歯など特定の部分だけを治療する「部分矯正」**を選ぶことで、費用を大幅に抑えることができます。
- 部分矯正の費用相場：30万円〜60万円
- 全体矯正の費用相場：80万円〜150万円
噛み合わせに大きな問題がない場合、部分矯正で十分なケースもあるため、カウンセリング時に相談してみましょう。
安価な矯正装置を選ぶ
矯正装置の種類によっても費用が異なります。見た目を気にしない場合、金属ブラケットを使用したワイヤー矯正が最もコストを抑えやすいです。
- 金属ブラケット矯正（表側矯正）：60万円〜100万円
- セラミックブラケット矯正（審美性重視）：70万円〜120万円
- 裏側矯正（舌側矯正・目立ちにくい）：120万円〜150万円
透明なマウスピース矯正は人気がありますが、費用が高くなる傾向があるため、コスト重視ならワイヤー矯正が有力な選択肢になります。
9-2 支払い方法を工夫して負担を軽減する
矯正治療の費用を抑えるためには、支払い方法を工夫することも重要です。
医療費控除を活用する
年間の医療費が10万円を超える場合、医療費控除を申請することで税金の一部が還付されます。 矯正治療も条件を満たせば控除の対象になるため、活用しましょう。
- 申請に必要な書類：領収書、確定申告書、医療費控除の明細書
- 還付額の目安：治療費の10〜20％程度が戻る可能性あり
分割払いを利用する
矯正治療は一括払いが基本ですが、分割払いを利用することで月々の負担を軽減できます。
- 院内分割払い：金利0％で対応している医院も多い
- 医療ローン（デンタルローン）：長期間の分割が可能（最大84回など）
- クレジットカードの分割払い：ポイントが貯まるが、金利が高め
無理のない範囲で支払い計画を立てることが大切です。
9-3 追加費用を抑える工夫
矯正治療では、治療費以外にも調整費やメンテナンス費用が発生するため、事前に契約内容を確認し、追加費用を抑える工夫をしましょう。
総額固定制のプランを選ぶ
医院によっては、調整費や保定装置費用を**最初の契約金額に含めた「総額固定制プラン」**を提供していることがあります。
- 追加費用が発生しにくいので、トータルコストが予測しやすい
- 都度払いの医院と比較し、長期間のコストを計算して選ぶ
初期費用が安くても、毎月の調整費や保定費用がかかると総額が高くなる場合があるため、契約前に確認しておきましょう。
保定期間のケアを徹底する
矯正治療が終了した後、後戻りを防ぐためにリテーナー（保定装置）を装着する必要があります。 しかし、保定を怠ると歯並びが崩れ、再矯正が必要になり追加費用が発生する可能性があります。
- 保定装置を正しく使用する（装着時間を守る）
- 定期検診を受け、歯の状態をチェックする
再矯正が必要になると、追加で数十万円の費用がかかることもあるため、保定期間の管理を徹底しましょう。
9-4 費用を抑えつつ質の高い治療を受けるために
矯正治療のコストを抑えながら、質の高い治療を受けるためには、医院選びも重要なポイントとなります。
無料カウンセリングを活用する
多くの矯正歯科では、無料カウンセリングを実施しています。複数の医院を比較し、適正な価格かどうかを見極めましょう。
- 治療費の内訳を細かく説明してくれるか
- 医院によって料金プランが異なるため、相見積もりを取る
安さだけでなく、治療の質やアフターケアまで考慮して選ぶことが大切です。
矯正治療のモニター制度を利用する
一部の歯科医院では、矯正治療のモニター募集を行っており、通常よりも安い価格で治療を受けることができます。
- 条件として、治療前後の写真提供や口コミ投稿が求められる場合がある
- 費用を抑えたい人には魅力的な選択肢
モニター制度を活用すれば、矯正治療の費用を20〜50％程度抑えられることもあるため、利用できるか確認してみるのもおすすめです。
10. 矯正治療の費用に関するQ&A
矯正治療を検討する際、費用についての疑問を持つ人は多いです。「なぜこんなに高いのか？」「保険適用の条件は？」など、費用に関するさまざまな質問が寄せられます。ここでは、矯正治療の費用に関するよくある質問とその回答を詳しく解説します。
10-1 矯正治療の基本的な費用について
矯正治療の費用はなぜ高いの？
矯正治療の費用が高額なのは、長期間にわたる専門的な治療が必要だからです。治療には以下のコストが含まれています。
- 精密検査や診断（レントゲン・CTスキャン・歯型の採取）
- 矯正装置の製作・装着
- 毎月の調整費用
- 治療後の保定期間の管理
また、矯正治療には専門的な技術や設備が必要であり、矯正歯科医のスキルによって治療の質が左右されるため、高額になりやすいのです。
歯科医院によって費用が異なるのはなぜ？
矯正治療の費用は歯科医院ごとに設定できる自由診療のため、価格に幅があります。
- 都市部の医院は家賃や設備費用が高いため、料金も高めになる傾向がある
- 使用する矯正装置の種類や治療方法によって費用が変わる
- 経験豊富な専門医の治療ほど費用が高くなることが多い
複数の医院でカウンセリングを受け、費用と治療の質を比較することが大切です。
10-2 保険適用や費用負担の軽減について
矯正治療に健康保険は適用される？
基本的に、矯正治療は自由診療のため健康保険は適用されません。ただし、以下のケースでは保険適用の対象になることがあります。
- 顎変形症など、外科手術を伴う矯正治療
- 先天性疾患（口唇口蓋裂、ダウン症など）による矯正治療
- 埋伏歯（歯が正常に生えない状態）の矯正
保険適用の治療を希望する場合、指定の医療機関で治療を受ける必要があるため、事前に確認しましょう。
医療費控除を利用すれば負担を減らせる？
矯正治療の費用は医療費控除の対象になる場合があります。
- 子どもの矯正治療は基本的に控除対象
- 大人の場合は「噛み合わせの改善」が目的なら控除可能（審美目的は対象外）
確定申告を行うことで支払った税金の一部が還付される可能性があるため、領収書は必ず保管しておきましょう。
10-3 支払い方法や追加費用について
分割払いはできる？
矯正治療は高額なため、ほとんどの医院で分割払いが可能です。主な方法は以下の通りです。
- 院内分割：金利なしで数回の分割払いができる（医院による）
- 医療ローン：銀行や信販会社が提供するローン（低金利で長期払い可能）
- クレジットカードの分割払い：手軽だが、金利が高くなる場合がある
無理のない支払い計画を立て、事前に医院で相談することが重要です。
治療途中で追加費用が発生することはある？
矯正治療中に追加費用が発生することがあります。代表的なものは以下の通りです。
- 調整費（毎回の通院時にかかる費用）：5,000円〜10,000円/月
- 装置の破損や紛失による再作成費用：1万円〜3万円程度
- 抜歯費用：1本あたり5,000円〜15,000円
- リテーナー（保定装置）の費用：3万円〜10万円
治療費を抑えるためには、契約前に総額費用に何が含まれるのかを確認することが大切です。
10-4 矯正治療の費用を抑える方法
費用を安くする方法はある？
矯正治療の費用を抑える方法はいくつかあります。
- 部分矯正を選択する（30万円〜60万円で済むこともある）
- 金属ブラケットを使用する（セラミックより安価）
- モニター制度を利用する（治療費が割引される場合がある）
- 複数の医院を比較し、総額が安いところを選ぶ
- 医療費控除を活用し、確定申告を行う
自分に合った治療法を選ぶことで、コストを抑えつつ効果的な治療を受けることができます。
安い矯正治療にはリスクがある？
治療費が極端に安い医院には、以下のリスクがある可能性があります。
- 調整費や保定費用が別途請求され、結果的に高額になる
- 経験の浅い医師による治療で、仕上がりに満足できない
- 治療途中で医院が閉院し、継続治療ができなくなる
矯正治療は長期間にわたるため、安さだけでなく、医院の信頼性や実績も考慮して選ぶことが重要です。
矯正治療の費用は高い？まずは正しい知識を！
歯並びを美しく整える矯正治療。しかし、最も気になるのは「費用」です。矯正治療は高額なイメージがありますが、実際の相場や支払い方法を知ることで、無理なく始めることができます。さらに、保険適用の条件や、医療費控除を利用することで負担を軽減できる場合もあります。
この記事では、矯正治療にかかる費用の相場や、治療費に含まれる項目、分割払いの方法などを詳しく解説します。費用と効果のバランスを考えながら、自分に合った治療プランを見つけるためのポイントを押さえていきましょう。
